日本初の実態調査。１つの柔道クラブに平均2.2名の発達障害の可能性のある子供が在籍。

発達障害と柔道に関して、画期的な研究が出されました。以下、judo3.0の視点からみた、上記の研究の５つのポイントを解説していきます（3.0マガジン編集部）。

なお、これはあくまでjudo3.0の視点から見たポイントにすぎません。詳細は実際の論文のほうをご覧ください。

題名：柔道スポーツ少年団等に在籍する「特別な配慮を要する児童生徒（発達障害等を含む）」の実態と支援に関する調査　～柔道指導者へのアンケートの分析～
著者：西村 健一
雑誌：「島根県立大学松江キャンパス研究紀要」 61巻（2022年2月14日）

上記の研究の概要は以下の通りです。

• 25の柔道クラブ、小中学生約900名に関する調査で、
• 1つの柔道クラブに平均2.2名の発達に凸凹のある生徒がいて（6.1％）
• 約50％の指導者が保護者から障害に関する相談を受けているが、指導者が外部に相談したことはほとんどなく、
• 約70％の指導者が凸凹の子供の指導法を学ぶ必要があると認識している

1. 初の実態調査（発達障害）

文部科学省の調査（「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について（平成24年12月5日）」によると、通常学級の小中学生の6.5％について発達障害の可能性があると報告されています。

また、公益財団法人日本体育協会によるスポーツ少年団への調査によると（「単位スポーツ少年団における障がいのある子どもの参加実態調査報告書（20215年3月）」）、78の様々なスポーツ少年団から回答があり、発達障害、聴覚障害、肢体不自由、知的障害など含めて、１クラブに平均2.6人の子供が参加していることが報告されています。

しかし、柔道に限らず、それぞれのスポーツ種目ごとに、発達障害のある可能性の子供たちがどれぐらい参加しているか、についての実態調査は見当たりません。

本研究は、①一つの都道府県という大きな規模で、②小中学生が参加する柔道クラブに関して、③発達障害についての実態をはじめて明らかにした研究になります。

2. １クラブに平均2.2名

25の柔道クラブに在籍する約900名の子供のうち、50名超が発達障害の可能性がある生徒であることが明らかになり（全体の6.1％）、平均すると、１団体あたり2.2名の凸凹の生徒が在籍していることが明らかになりました。

あくまで平均なので、ある柔道クラブには０人、ある柔道クラブには５人とバラツキがあると思いますが、柔道クラブに２人以上の発達凸凹の子供たちが参加しており、彼ら彼女らの居場所になっている、という点は価値があることだと思います。

これを全国に広げて推測してみると、2020年の柔道登録人口は、小学生が2万6838人、中学生が2万4702人、小中学生の合計5万1540人であることから、国内の柔道クラブには、3100人以上の発達障害の可能性のある子供が在籍している可能性があります。

3. 柔道はより多くの凸凹の子供を惹きつけている可能性あり

文部科学省の調査は６．５％、今回の調査は６．１％であり、両者は類似しています。しかし、文部科学省の調査は、「学習面又は行動面で著しい困難を示す」生徒について調査しており、限局性学習症の可能性のある生徒も含まれていますが、今回の調査では、指導者は、障害の種類としてADHDや自閉スペクトラム症をあげていますが、限局性学習症はあげていません。

つまり、文部科学省の調査は限局性学習症を除くともっと少なくなることから、限局性学習症以外、すなわち、ADHDや自閉スペクトラム症などの子供については、柔道クラブは、通常の学校よりも多くの割合で在籍している可能性が示されています

（文部科学省の調査は、限局性学習症のみの可能性のある生徒を除くと、３．６％になるので、柔道クラブは、通常の学校よりも、約１．７倍、発達障害の可能性のある子供を受け入れている可能性があります）。

この原因について著者は、保護者らが行動面や運動面を改善するために本人を柔道を進めたり、チームスポーツではなく、１対１であることの分かりやすさなどの可能性を上げていますが、いずれにせよ、柔道が、発達に凸凹のある子供たちにとって関わりやすい運動やコミュニティである可能性が示されたことは大きな意義を持ちます。

文部科学省の調査によると、日本には約60万人の発達障害の可能性のある子供たちがいます。もしこの柔道が有する強みを生かすことができたら、より多くの凸凹の子供たちが柔道を始める可能性が示されているのです。

4.　初の実態調査（DCD)

これまで問題としてあまり認識されてきませんでしたが、近年、発達に凸凹のある子供たちの不器用さ（極端に不器用な場合は発達性協調運動症（ＤＣＤ））についての研究が進み、その支援の重要性や不器用さによる悪影響などが明らかになってきています。

国内において、第1回日本DCD学会学術集会が開催されたのが２０１７年と最近であり、DCDについての研究が少ないため、スポーツのコミュニティの中に、DCDの可能性のある子供がどのぐらいいるか、という実態調査はおそらくこれまでなかったのではないかと思います。

今回の研究は、柔道クラブにおけるDCDの子供についての初の実態調査であり、柔道クラブではDＣＤの可能性がある生徒は３．５％、１クラブ当たり、平均１．２名といるということが明らかにされました。

研究では、小学生のほうが中学生より割合が高かったことから、不器用さのある小学生が中学校に進学したときに柔道を辞めた可能性が指摘されていましたが、いずれにせよ、この研究によって、柔道クラブに不器用さのある生徒が在籍していることが明らかになったので、不器用さのある生徒が柔道を親しむうえでどんな支援が必要なのか、今後課題が明らかになったと言えます。

5. 指導者は困っている

約50％の指導者が保護者から障害に関する相談を受けているにも関わらず、外部に相談したことがほとんどないなく、約70％の指導者が凸凹の子供の指導法を学ぶ必要があると認識していることが明らかになりました。

相談するところがなく、指導法を学ぶ機会もなく、暗中模索している状況だと思われるので、指導者が相談することができたり、指導法を学ぶことができる環境を整えることが急務だと思われます。

ご案内

本研究によって、発達に凸凹のある子供たちが柔道クラブに複数いらっしゃり、指導法を学びたいと思っている指導者がたくさんいらっしゃることが明らかになりました。したがって、各都道府県で行われている指導者講習や指導者向けの研修について、発達障害と柔道指導を学ぶ機会を設けることは有益だと思います。

judo3.0は、書籍「発達が気になる子が輝く柔道＆スポーツの指導法」を出版したり、柔道協会さまから依頼を受けて「発達が気になる子が輝く柔道の指導法」の研修を開催したり、講師派遣をしておりますので、発達障害に関する研修の企画でお困りのときはご連絡いただけたら幸いです。